ケーススタディ - 株式会社Gunosy

2022年11月に設立10周年を迎えたGunosyは、ネット上に存在する様々な情報を独自のアルゴリズムで収集し、評価付けを行い、ユーザーに届ける情報キュレーションアプリです。各ユーザーの興味や関心に沿ったニュース記事の提供に加えて、天気予報やクーポンなどを含めた幅広い情報を取り扱っています。

本アプリを運営する株式会社Gunosyは、現在LLM（大規模言語モデル）の活用に注力しており、2023年5月にはAIによる日本語要約を通じて海外のニュース記事を紹介する新サービス「NewsPresso（ニュースプレッソ）β版」をリリースし、同6月には企業の保有するデータを基にユーザーニーズに対して適切な応答を生成することが可能なシステム「Gunosy AI（仮称）」を開発しています。

今回は、広告効果計測においても先進的な取り組みを行う同社マーケティンググループ所属の山岸マネージャーと首藤氏に、Adjustが提供するモバイルマーケティング分析支援ソリューションの活用事例についてお話を伺いました。

Gunosyでは、1日当たりのアクティブユーザー（DAU）数を重視し、その最大化を目的として、インストール数と継続率を主なKPIとしたデジタル広告運用を行っています。またインストールの促進に向けては、「認知」や「比較・検討」段階を対象としたテレビCMなどのアッパーファネル施策にも取り組んでいる点が特徴的です。これらの施策を一気通貫で管理するマーケティング体制を整備した上で、施策立案に必要となる市場環境や事業課題を把握するために、Adjustの広告効果計測機能を最大限に活用してきました。

一方で、昨今のプライバシー規制の強化を受けて、トラッキングが制限され始めたことに伴い、オーガニック流入として計測されるユーザーの割合が徐々に大きくなってきたことに課題意識を抱えていました。どのような経緯で獲得したかを把握できないユーザーの数が増えてきたからです。またオーガニック流入として計測されたユーザーの中には、トラッキングができていないだけで、実はデジタル広告と接触したユーザーも紛れているのではないかとの疑いも持っていました。

そこでGunosyは、Adjustが保有するアプリログデータに、株式会社マクロミルが保有する消費者パネルのデータを連携させたモバイルマーケティング分析支援ソリューションを導入することを決めました。本ソリューションであれば、自社のアプリユーザーに対してアンケート調査を実施することで、ユーザーの同意を得た上で定量的データだけでは把握できないインサイトを捉えることができると考えたからです。

モバイルマーケティング分析支援ソリューションを通じて、オーガニックユーザーに対して流入経路を問うアンケート調査を実施したところ、約半数近くが実は何らかの広告と接触していたことが分かりました。つまり、広告の遷移先から直接インストールしていなかったとしても、広告接触後に一定期間を経てアプリストアで自ら検索し、アプリをインストールするなどしていたユーザーが多くいたことが明らかになったのです。

またマーケターは今後、ユーザーのプライバシーを遵守した上で広告効果計測を行っていくことが求められています。ただし、プライバシーを保護しつつ広告効果計測を行う手段はそう多くありません。山岸氏は、この難題を解決することができるモバイルマーケティング分析支援ソリューションが非常に稀有かつ貴重な仕組みであると実感しています。

モバイルマーケティング分析支援ソリューションを活用すれば、定量データと定性データをかけ合わせることで、ユーザー行動の仮説検証が可能になります。例えば離脱ユーザーが離脱する原因についてアンケート調査を通じて深堀りすれば、離脱防止策の立案に生かすことができるかもしれません。

またマーケティング担当者は、日々新たな課題に直面しています。山岸氏は、課題解決に必要なアイデアの引き出しや手段を増やす上では、外部パートナーとの連携が必須であると考えています。自社データに加えて、Adjustのアプリログデータとマクロミルの消費者パネルデータをかけ合わせた本ソリューションは、マーケティングの可能性を大きく広げていくはずです。